住宅性能

2021.12.14

省エネ住宅のメリットとは?補助金制度や減税制度も解説

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地球環境への配慮や家計の負担を考えるうえで、家庭での省エネの取り組みは切り離せないポイント。

 

政府では、「省エネ住宅」の推進をしていることはご存じですか?

省エネ住宅とは、家庭の生活で消費するエネルギーを抑える工夫がされている住宅のことです。

 

今回のコラムでは、「省エネ住宅」について解説します。

省エネ住宅の基準や特徴、メリット・デメリットなどを理解して、ぜひ検討してみてはいかがでしょうか。

 

省エネ住宅に関わる補助金や減税制度などもお伝えします。

家のインフラ

 

 

省エネ住宅とは?住宅の種類も確認!

省エネ住宅とは、家庭でのエネルギー消費を抑える工夫がされている住宅のことです。

どのような取り組みがされているのか、また基準や種類など、詳しく見ていきましょう。

 

省エネ住宅の取り組み

主に以下3つの取り組みがなされています。

 

住宅の断熱性・気密性を高めて、冷暖房効率を上げる

壁・屋根・床などに高性能の断熱材を入れる、窓を断熱性の高いガラスにする、気密性の高いドアや窓サッシを使うといった方法。

 

外気の影響を受けにくく、室内の快適な温度が外に逃げにくくなるので、冷暖房効率が上がり、光熱費を削減できます。

 

省エネ性能の高い住宅設備を設置する

省エネ性能が高く、エネルギーの使用量を削減できる設備を設置。

エネルギー効率のよい給湯器やエアコン、省エネ性能が高いLED照明などが該当します。

 

太陽光発電など自家発電の仕組みを取り入れる

太陽光発電システムなど、自宅で使う電気を自分で作り出す仕組みを取り入れます。

余った電気は国に買い取ってもらう制度もあります。

 

省エネ住宅の基準は?

省エネ住宅の基準のベースとなるのは、「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律(建築物省エネ法)」で定められた「住宅の省エネルギー基準」です。

 

  1. 外壁や屋根、窓などの断熱性能に関する基準(※外皮基準)
  2. 家の中でのエネルギー消費量に関する基準(一次エネルギー消費量基準)

※外皮…住宅の外壁や屋根、窓などのこと

 

このように住宅の省エネルギー基準には「外皮基準」と「一次エネルギー消費量基準」の2つがあり、気候条件に応じて8つの地域ごとに基準値が示されています。

 

住宅の省エネルギー基準は、住宅がまず備えるべき基準の目安とされ、さらにそれを上回る省エネ性能の向上を目標とした「住宅トップランナー基準」や都市の低炭素化の促進に関する法律(エコまち法)で定められた「低炭素建築物に関する認定基準」などがあります。

 

省エネ住宅の種類

省エネ住宅は、実現・目標としている省エネ性能のレベルや内容によって種類が分かれています。

それぞれについて紹介します。

 

長期優良住宅

省エネ性能のほか、耐震性やバリアフリー性などにも配慮がされ、安全・快適に長く暮らせる住宅です。

省エネ性能や耐震性、メンテナンス性などに対して国が定めた基準を満たし、認定される必要があります。

 

認定低炭素住宅

二酸化炭素の排出量を抑えられるよう工夫された、省エネ性能に特に優れた住宅です。

 

こちらも国が設定した基準を満たし、認定される必要があります。

 

ZEH(ゼッチ)住宅

ZEH(ゼッチ)とは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略称です。

高断熱・高気密な住宅で省エネし、高効率な設備によって家庭のエネルギー消費量を大幅に抑えつつ、太陽光発電や燃料電池などによって消費エネルギーと同等のエネルギーを作ります。

 

ZEH住宅は、家庭での年間エネルギー消費量をプラスマイナスゼロにすることを目指した住宅です。

 

ちなみに、「FPの家」なら無理なくZEH住宅の求める住宅の省エネルギー基準を達成でき、快適で自由度の高い家づくりが実現可能となっています!

 

LCCМ住宅

LCCMとは、「ライフ・サイクル・カーボン・マイナス」の略称。

 

ZEH住宅と同じく、太陽光発電や燃料電池などを利用してエネルギーを作り出し、年間エネルギー消費量のプラスマイナスゼロを目指すことに加え、住宅建築時、運用時、廃棄時もすべて含めて二酸化炭素の排出を抑えます。

 

住宅のライフサイクルトータルで二酸化炭素の排出量マイナスを目指すという住宅です。

 

LCCМ住宅は、省エネ住宅が目指すべき最終目標の形だといわれています。

 

 

省エネ住宅のメリット・デメリット

省エネ住宅のメリットとデメリットをそれぞれ紹介します。

 

【メリット1】光熱費が抑えられる

省エネ住宅は、高断熱・高気密で室内の快適な温度を逃がしません。

冷暖房効率も上がるため、冷暖房にかかる光熱費を大きく削減します!

 

そのほかにも、省エネ性能の高い設備や太陽光発電システムなどを採用し、家庭の消費電力を減らすことで光熱費を抑えることができます。

 

「FPの家」 は、 高性能な断熱構造パネルで家を包むから高断熱・高気密!

徹底的に家の隙間をなくすことで、冷暖房効率の高い魔法瓶のような住まいを実現できます。

 

【メリット2】温度差がなく快適に健康に暮らせる

省エネ住宅の特徴である高い断熱性と気密性は、室内の温度差を少なくします。

 

温度差のない省エネ住宅は快適なだけでなく、体への負担を減らして、家族の健康を守ることにもつながります。

 

冬の寒さで風邪をひいたり、暑い室内で熱中症になったりすることを防ぐほか、部屋ごとの急激な温度変化でヒートショックを起こすリスクも減らすことができます。

 

断熱性・気密性が高いと温度差による結露の発生を防ぐことで、アレルギーやアトピーの症状を引き起こす原因ともなる、カビやダニの発生も抑えられます。

 

【メリット3】結露を防止し、住宅が長持ちする

しっかりとした高断熱・高気密施工を施した省エネ住宅なら、室外と室内の温度差を少なくする環境が整っているはずなので、結露の発生を抑えることができます。

 

結露は窓を濡らすだけでなく、湿気により家の壁や木材などがカビてしまうため、家を傷めてしまう原因になります。

特に建物の内部に発生する壁内結露は、発生したからといって拭き取ることもできません。

 

日頃確認のしようもなく目にすることができませんが、壁内結露を放っておくと、躯体や家を支える柱も腐食する可能性があるので、住宅を長持ちさせるためには、事前に壁内結露を発生させない家づくりの知識をもつことがとても重要です。

 

「FPの家」の場合は、高い断熱性を誇る「FPウレタン断熱パネル」で、しっかりと断熱。

断熱性と気密性を高めることで壁内結露を防ぎ、大切な家を守ります。

 

品質の劣化も少なく、50年の無結露を保証しています。

 

【デメリット1】一般的な住宅よりも初期費用が高い

省エネ住宅は、建築費や設備費のコストが一般的な住宅よりも高くなりがち。

 

なぜなら、断熱性や気密性を高めるために高品質な断熱材を使用し、ていねいな気密施工や高性能な省エネ機器をそろえることが必要だからです。

 

ただし、省エネ性能が高いほど光熱費を抑えることができます。

購入時の金額が気になるのは当然のことですが、イニシャルコストよりランニングコストに目を向けた長いスパンで家づくりを考えると、かえって「得」になるケースも少なくありませんよ。

 

省エネ住宅の新築や省エネリフォームに対する補助金や減税制度などを活用することで、負担を減らすこともできるでしょう。

 

【デメリット2】依頼できる業者が限定される

省エネ住宅は地域によって、省エネルギー基準が異なります。

 

省エネ住宅を理解し、地域の特性にあわせて省エネルギー基準を満たした高品質な住宅を建ててくれる業者を選ぶ必要があります。

 

補助金や減税制度などにも詳しく、助言をしてくれる業者を選ぶと安心ですね。

 

 

省エネ住宅で利用できる補助金制度や減税制度

省エネ住宅の新築や省エネリフォームの際に利用できる補助金制度や減税制度があります。

こういった制度を上手に活用して、費用負担を少しでも軽減しましょう。

 

一例を紹介しますね。

 

地域型住宅グリーン化事業

長期優良住宅やZEH住宅、認定低炭素住宅、そのほか省エネルギー基準を満たす住宅の新築、購入、またはそのような省エネ改修に対する補助金制度です。

 

省エネ住宅であるほかに、地域の木材を使って建てられているなどの条件もあります。

 

住宅の種類によって1戸当たりの補助額の上限が異なり、例えばゼロ・エネルギー住宅型の戸建ての新築や購入では最大140万円。

省エネ性能が一定程度向上する断熱改修では最大50万円の補助が受けられます。(※補助金の金額や条件は、時期によって変わります。)

 

戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)化等支援事業

ZEH(ゼッチ)住宅やそれを上回る省エネ住宅(ゼッチプラス、次世代ゼッチプラス)の新築や購入、またはそのような省エネ改修に対する補助金制度です。

 

一定の条件を満たした新築戸建てZEH・ゼッチプラス・次世代ゼッチプラス住宅の新築、購入、またはマイホームの改修に対して、最大105万円の補助金を受けることができます。(※補助金の金額や条件は、時期によって変わります。)

 

ZEHの定義を満たす住宅であること、特定の登録業者による設計または建築、販売、改修などである必要があります。

 

認定住宅新築等特別税額控除

マイホームとして認定長期優良住宅や認定低炭素住宅を新築した際、一定の条件を満たす場合に省エネ住宅とするためにかかった費用の一部について、税金の控除を受けられる制度です。

 

認定長期優良住宅や認定低炭素住宅の基準に適合するために必要となる「かかり増し費用」の10%(標準的なかかり増し費用の限度額650万円)を、その年の所得税額から控除できます。(※補助金の金額や条件は、時期によって変わります。)

 

住宅ローン控除との併用も可能で、住宅ローンを利用していない場合も利用可能です。

 

エネルギー効率の良い「FPの家」に住むご家族の声をご紹介

エネルギー効率の良い「FPの家」を新築されたお客様の事例をご紹介します。

 

 快適性と省エネ性を融合した住まい

 

多くの住宅を見学したときに感じた、「デザイン性も重要だけど、住みやすさが一番重要」という思いが決め手になり、「FPの家」に決めたというご家族。

夏はエアコン1台、冬はストーブ1台で家中を快適な温度に保って過ごせる、「FPの家」の断熱性・気密性の高さに驚かれたそうです。

 

太陽光発電システムを導入し、発電量や使用料を毎日パネルでチェックするようになって省エネへの意識も高まったとか。

 

年間の電気代は10万円程度で、以前住んでいた賃貸住宅よりも電気代が下がったうえ、売電料は使用料を上回り、年間で20万円以上のプラスになるそうです。

 

真南に太陽光パネルを搭載したのはもちろんですが、超高性能住宅である「FPの家」だからこそだと驚かれていました。

 

 

省エネ住宅のメリットを知ってぜひ検討を!

省エネ住宅とは、家庭で消費するエネルギーを抑える工夫がされている住宅。

 

断熱性・気密性を高めて冷暖房効率を上げたり、省エネ性能の高い設備や太陽光発電システムなどを取り入れ、消費エネルギーや二酸化炭素の排出量削減を目指します。

 

省エネ住宅は、建築物省エネ法で定められた「住宅の省エネルギー基準」を基準に、長期優良住宅や認定低炭素住宅、ZEH住宅、LCCМ住宅などの種類があります。

 

省エネ住宅は光熱費を抑えると同時に、室内の寒暖差をなくして健康・快適に生活できる住まいです。

高品質な住宅のため、一般的な住宅よりも建築コストが高くはなってしまいますが、新築時の補助金や減税制度なども利用できるので、ぜひ検討してみてはいかがでしょうか。

 

「FPの家」なら無理なく省エネルギー基準を達成でき、快適で自由度の高い家づくりが実現可能です。

 

エネルギー効率の良い高断熱・高気密住宅なら、ぜひ「FPの家」をぜひご検討ください。

 

「FPの家」にお住まいのお客様の生の声もたくさんご紹介しています。

ご興味のある方は一度お問い合わせくださいね。

 

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